okinawaは日本国です 信じる者は救われる(^o^)丿 

それでもSTAP細胞は存在する!

小保方春子氏


新たな万能細胞発見で一気に注目を浴びた理化学研究所(理研)の小保方氏。
しかしその後、画像データや研究データの扱いなどへの批判が集まり、
一転して窮地に追い込まれている。小保方氏が所属する理研は、
画像について「捏造と改ざん」があったとして不正を認定。
このため、STAP細胞そのものの存在も疑われているばかりか、
マスコミによる小保方氏への人格批判も過熱している。
こうした流れは、中世の魔女狩り、異端審問をほうふつとさせるものがある。
果たして、STAP細胞は存在するのか。



研究データを
残さなかった理由


 小保方氏の守護霊は、「何をそんなに騒ぐのかがわからない」
と当惑した様子で現れた。
問題とされている論文画像については、
「私の一貫した研究の中で出てきたものを使っているだけ」と反論した。

 研究プロセスや実験結果を記録しておく研究ノートの冊数が少ないという批判に対しては、
むやみに記録を残すと、他の研究者や上司に手柄を持って行かれる恐れがあったと指摘。
「記録はすべて頭の中に入っている」と語り、
研究内容のデリケートさと、研究者の世界の厳しい内実を明かした。

 他の研究者がSTAP細胞を「再現」できないという批判に対しては、
まだ必要なプロセスのすべてを明かしていないため、
「私がいなければ再現できません」と説明した。

 また、小保方氏守護霊は、研究スタンスについて
「アメリカは建設的だが、日本は否定的に考える傾向がある」と述べ、
研究の手柄を上司が持っていくのは日常茶判事であることなど、
日本の科学研究の悪しき体質を嘆いた。
このままでは、小保方氏本人は、「研究するか自殺するか」という
極めて厳しい状況にあると心情を吐露した。


今、小保方氏を
抹殺してはいけない


 現在は、論文作成についての批判が中心だが、
これによってSTAP細胞の存在そのものへの疑念が生じている、
しかし、小保方氏の守護霊は「STAP細胞は存在する」と断言。
これはノーベル賞を受賞した山中伸弥教授が発見したips細胞の意義をなくしてしまうほどの発見であり
「神の生命の創造の領域に入っている」と語った。

 さらに、霊言では世界の仕組みや生命の起源にある神の念いなど、
深遠な世界観にまで話が及んだ。
STAP細胞の作製方法がシンプルすぎることから、
その存在を疑われていることに対して、
「シンプルだということは真理だ」と反論。
神による初期の生命創造も、現在の生存・進化も
シンプルなメカニズムで行われていると述べた。

 STAP細胞研究の詳細については、不本意な使われ方をしないように、
人類の役に立てる段階まで来たら、
詳細な内容を開示するが、それまでは研究に打ち込む時間がほしいと
研究への情熱と真摯な姿勢を示した。
「できたら3年ぐらい、研究する環境を確保させてください」と、
加熱するマスコミ報道に自制を求めた。

 そして霊言の最後に、
質問者から過去世について訊かれると、重力や天体の研究を行った
イタリアの著名な科学者であると示唆し、聴衆を驚かせた。

 研究者同士の嫉妬やマスコミのバッシングが横行する研究環境では、
小保方氏のような優秀な研究者を失ってしまう。
これによって、夢の万能細胞研究成果が海外流出するようなことがあれば、
その国家的損失は計り知れない。
彼女のような研究者は国の宝である。


 今、この人を抹殺してはいけない。
 
 護り、見守り、育てることが大切だ。



リバティ5月号より


人類の未来のために
小保方さんの研究を続けさせてあげてほしい

この研究が成功すれば
たくさんの人の命が助かるかもしれないのだから。。。。。
スポンサーサイト

沖縄県民の9割が中国に悪印象

沖縄県民
の9割が中国に悪印象
やはり「沖縄独立運動」は
まやかしだ






沖縄県地域安全政策課が、中国と台湾に対する県民の意識調査結果を公表した。それによれば、「中国に対する印象」の項目で「良くない印象を持っている」が38.9%、「どちらかといえば良くない印象を持っている」が50.5%の合計90%以上が中国に対する印象が悪いと答えた。沖縄タイムスプラス(Web版)が報じた。



また、台湾に対する印象は、「良い印象を持っている」が17.2%、「どちらかといえば良い印象を持っている」が62.6%で、肯定的に見る印象が80%近くにまで上った。さらに「東アジア海洋で軍事紛争は起こるか」の項では、「数年以内に起こると思う」が7.1%、「将来的には起こると思う」が43.0%と、実に半数の県民が危機感を抱いていることも分かった。



2010年に毎日新聞と琉球新報が合同で行った世論調査では、「辺野古移設に反対」が84%、「米海兵隊の沖縄駐留に反対」が71%という結果が出ている。今回の調査結果は、国防に対する沖縄県民の意識変革ではないだろうか。尖閣諸島での漁船衝突事件や周辺海域への中国籍の船舶侵入常態化を見れば、中国に警戒感を抱くだろう。



また、19日には、同県与那国島で陸自施設の起工式が行われた。陸自の警備部隊が駐留する予定だが、それまで与那国島は尖閣諸島から150kmと近いのにもかかわらず警察官2人が駐在するのみだった。この起工式に対して反対派が抗議・妨害活動を行ったが、その数は島民1500人に対し50人にとどまった。



今回の調査結果で分かったことは「沖縄県民はかなり中国に対して危機感を抱いている」ということだ。仲井眞弘多沖縄県知事には、この調査結果を受け止め、離島への地対艦ミサイルの配備や在日米軍基地の辺野古移設を急ぐなど、本当の「民意に沿った」自治をしてもらいたい。(悠)

ザ リバティWebより






中国人が増えに増えている 福岡

「国家戦略特区」が、「トロイの木馬」にならないために



[HRPニュースファイル983]

http://hrp-newsfile.jp/2014/1416/

文/福岡県本部副代表 よしとみ和枝

◆「国家戦略特区」に6地域が決定

政府は、3月2日地域限定で、大胆に規制緩和を緩める「国家戦略特区」の第1弾に、福岡市の「創業のための雇用改革拠点特区」など6地域の指定を決めました。

福岡市以外では、東京圏を「国際ビジネス・イノベーション拠点特区」、関西圏を「医療イノベーション拠点・チャレンジ人材支援特区」、沖縄県を「国際観光拠点特区」、新潟市を「大規模農業の改革拠点特区」としました。

安倍政権は、経済が順調と言われながらも、実際は、平成25年度の貿易統計によると、貿易収支が、過去最高の13兆7488億円の赤字となっています。

さらに、消費税増税の反動など、本当に成長戦略は実現できるのかという不安があります。そこで、規制改革によって、経済の成長、雇用を創り、経済再生の起爆剤とすることを目的としています。

◆福岡市の「創業のための雇用改革拠点特区

福岡市は、特区に選ばれたことで、創業に関する事務手続きの迅速化、融資制度の充実、法人税減免などの様々な規制緩和などにより、10年間で50万人の雇用を創出すると計画しています。

これは、失業率3.6%、開業率4%と言われる福岡市民にとって朗報であります。しかし、両手を挙げて喜べない計画も盛り込まれています。

・アジアの玄関口としての特徴を活かし、・外資系企業の進出を後押しする。

・外国人の在留資格要件を緩和する。・医師法などが禁じる外国人医師や看護師による業務を認める。

・出入国の特例措置などを追加するように国に提案する。・ビザ発給の特例措置。

・観光クルーズ船内のカジノ営業の緩和。・・・など 

「外国人に住みよい環境を提供する」ことに、重点を置かれているのです。

◆在住中国人が増え続けている福岡の状況

現在福岡近郊の観光地は、連日中国からの観光客で一杯です。在住中国人の数も年々増え続け、大学や専門学校も中国からの留学生で一杯です。

土地やマンション、水源地の買収も市民が気づかないうちに、どんどん進んでいます。また、ホテルや会社のオーナーが中韓の資本家に変わり、日本人従業員が突然解雇され、中国人従業員に入れ変わったという話もあります。

コンビニやディスカウントショップの中国人店員も増え続けています。いつの間にか、在住中国人が増えていることに、驚きをかくせないのが、多くの市民の本音なのです。

2012年に計画された「800人中国公務員研修の受け入れ」

そんな中、一昨年の2012年、福岡市の高島市長が、「中国公務員研修受け入れ」に関する覚書を中国国家外国専家局と交した事があります。

中国の公務員を年間800人、5年間に渡って研修生として受け入れ、海水の淡水化技術や埋立地の活用方法、下水処理技術などをおしみなく教えるというものでした。

ちなみに、海水の淡水化技術は、細菌兵器の製造に利用される技術であることから、国の安全保障貿易管理に係る規制リストに載っています。

そんなことも知らずに、たびたび招かれている中国側の口車に乗せられ、売国行為をしようとしていたのです。幸いにして、その頃、中国国内での日本企業打ち壊しなどの反日行動が激化したことにより、研修生受け入れは、中止となりました。

スパイ防止法のない日本で、戦後教育を受けた世代の日本人には、どこが親日で、どこが反日の国かも認識できないのです。

◆「国家戦略特区」が「トロイの木馬」にならないために


これからの日本は、移民政策を進めていかなければなりませんが、自国の国益と安全保障の面から考えても、唯物論反日国家ではなく、マレーシア、インドネシア、ネパール、カンボジア、フィリピンなどの、親日の国を中心に受け入れていくという前提を持って進めるべきです。

今回の「国家戦略特区」が、「トロイの木馬」にならないように、私達は、十分に関心を向けていかなければなりません。
--------

中国海洋調査船が沖縄県久米島沖で活動


◆隅々まで調査される日本の経済水域

4月23日付けの産経新聞1面で、中国の海洋調査船が沖縄県久米島沖で「過去最長」の活動を実施していることが取り上げられました。調査は潜水艦隊の活動を前提とした軍事目的のものとみられており、日本政府は再三の中止要請を出しています。

ところが中国側は2001年から日中間で運用を開始された「相互事前通報制度」を根拠に、中止要請に応じない姿勢をとっています。

日中間の「相互事前通報制度」とは、国連海洋法条約に基づき、中国の海洋調査船が自国の排他的経済水域(EEZ)内で調査活動をする場合、「純粋に科学的な調査」であることを前提として、2ヶ月前までに事前通報があれば、日本政府が活動を許可する取り決めとなっています。

◆海洋進出の軍事的意図を見抜けなかった日本政府

問題は、この中国海洋調査船の調査活動の「内容」について、「一般的な科学調査」であると中国側が説明すれば、どんな調査でも許可が出されてしまうという点にあります。中国側はまさにこの点を逆手にとって、日本側の中止要請を無視しているのです。

この点、「相互事前通報制度」創設を主導した外務省は、中国側の活動について、軍事的な意図に対して「見ないふり」をしていた可能性があります。

事実、中国による東シナ海での海洋調査がすでに問題となっていた1995年、当事の外務省アジア局長は中国の調査活動の意図について「一般的な科学調査」だと断定※しているのです。

2001年に運用が開始された「相互事前通報制度」も、このような解釈が前提にあるがために、中国の海洋調査活動を受け入れる制度となってしまっていることは明らかです。
(95年12月12日:参議院外務委員)

しかし、幸福実現党の立党以来、全国で中国政府の覇権主義的意図と、わが国の国防強化の必要性を訴え続けてきた結果、中国の海洋進出に対する日本政府・日本国民の警戒感も高まっています。

中国海軍が西太平洋での軍事演習を活発化させ、米軍に伍する外洋型海軍としての規模と能力の拡大をめざしていることは、世界的な問題となっているのです。

◆中国の海洋進出を助長させた村山・河野コンビ

ところで、東シナ海における中国の「自由な行動」を許した判断が積み重ねられていった重要な時期に、内閣で「村山・河野談話」が発表されていたことは偶然ではありません。

先ほど、外務省は中国の軍事的な意図について「見てみぬふり」をしていたと書きましたが、「日本は侵略国家であった」とする中国共産党の歴史観に迎合する内閣であればこそ、このような国難を招く制度を実施してしまったのではないでしょうか。

◆「相互事前通報」の枠組みを見直し、実効性のある領域警備を

去る4月22日、133,080筆を集めた「河野談話の白紙撤回を求める署名」の安倍首相への提出が幸福実現党によって行われましたが、河野洋平氏が外務大臣であった時期に実施された「相互事前通報制度」の見直しも、早急に行うべきであると考えます。

例えば、「相互事前通報」制度の前提として、「純粋に科学的な調査である」という条件がありますが、それ以外にも「事前に通報された区域で調査が実施されていること」等の条件があります。

中国側は過去すでに、これらの条件を破り、通告区域外での活動を実施するなどの違反行為を繰り返しています。今回の調査活動においても、海上保安庁が再三の中止要請を出していることをみると、「軍事目的ではないか」という疑いのほか、何らかの問題行為があることが想定されます。

こうした違反行為が現に行われ、軍事目的の調査が行われている可能性がある以上、日本政府は集団的自衛権の容認によって日米同盟を強化するとともに、南西諸島の防衛体制を固めた上で、「中国側に改善の意思が見られない限り、今後一切の中国側の調査要求に応じない」などの対抗手段をとるべきであると考えます。




執筆者:彦川 だいし

HS政経塾1期生、幸福実現党 神奈川第4選挙区支部長







いよいよ、沖縄危ないですよ~~

日本も危ない

沖縄はもちろん、日本本島も危ないのです




最初は、尖閣諸島

周辺の離島、 (久米島、石垣島、宮古島など)

その次は、沖縄本島(琉球自治区にする予定)

そのあとは、ついに、日本本島を取りに来ます。

このままだと、日本は本当に危ないのです。
上記広告は1ヶ月以上更新のないブログに表示されています。新しい記事を書くことで広告を消せます。